雁金屋の屋号は京都鍛冶の屋号ですが、この人たちの中に天王寺屋の屋号を名乗る人がいますが、この屋号は大阪四天王寺鍛冶出身の鍛冶師たちが使いましたので、その系統の鋸鍛冶かも知れません。

　この資料では、元禄時代の京都前挽鋸鍛冶職人であった雁金屋三郎右衛門、雁金屋七郎左衛門、雁金屋長右衛門、雁金屋市兵衛、雁金屋甚右衛門の５人が消え、新たに雁金屋七郎右衛門と中屋庄左衛門の２名が加わり、５人となっています。

　上記の文政６年の京都前挽鋸鍛冶職人仲間のメンバーは、京都在住の鋸鍛冶職人の外に、近江甲賀の天王寺屋九左衛門、大阪の大和屋平左衛門、播州三木の前挽屋五郎左衛門と山田屋伊右衛門と大阪屋権右衛門の５人が記載されています。当時は、彼ら１０人によって京都前挽鋸鍛冶職人仲間が結成されていたことがわかります。

１１代将軍徳川家斉時代の（１８０４〜１８１８）文化年間になると、三木町前挽鋸鍛冶職人仲間が京都前挽鋸の模倣品を製造したり、三木の前挽鋸が江戸や名古屋方面に盛んに出荷されるようになり、京都製造の前挽鋸は次第に押されて衰退の一途を辿り、１２代将軍徳川家慶時代の天保１０年（１８３９）頃、京都前挽鋸鍛冶職人仲間の中で、雁金屋七郎左衛門と雁金屋平右衛門の株が近江甲賀へ、雁金屋次郎右衛門の株（注１）が丹州と言われた丹後へ譲渡されました（桑田優著の前掲書）。丹後は林業が盛んで、京都に木材を供給する製材の産地でした。

　天保１２年（１８４１）に株仲間解散令が発せられ、このことによって各地で鋸鍛冶たちが前挽鋸を製造し始め、１６年後の安政４年（１８５７）に株仲間の再興令が出されましたが、すでに京都前挽鋸鍛冶職人仲間以外の前挽鋸が流通していて、株仲間の統制が効かないような状況になりつつありました。

このようなことで、江戸時代の幕末にかけて京都における前挽鋸製造は衰退し、それに代わり近江甲賀や播州三木が、前挽鋸の製造の日本の中心地になり、これらの地域の特産品になっていきました。

　江戸時代中期以降に、近江甲賀で前挽鋸製造が始まるのですが、これについては前掲の伊藤誠之講演資料やインターネットで紹介されています「滋賀県有形民俗文化財の部」、「甲賀の前挽鋸／甲賀市」、「甲賀の杣と埋もれ木／甲賀」などを参考にして、近江甲賀における前挽鋸の製造について述べてみましょう。

１０代将軍徳川家治時代の安永２年（１７７３）以降は、九右衛門の後継者と思える天王寺屋九左衛門の名が確認でき、製造した前挽鋸が「天九」の銘で流通しました。京都前挽鋸鍛冶職人仲間の規定は厳しく、
�@ 京流前挽鋸の寸法である長さ１尺８寸（約５４．５�p）
　　幅１尺２寸（約３６.４�p）を守る事、
�A 製品に銘を刻む事、
�B 毎年銀５枚を上納する事、
�C 弟子や職人や親類に前挽鋸鍛冶職をさせない事、
�D 違反したときは道具一式と株を没収する事　
が書かれています

１２代将軍徳川家慶時代の天保１０年（１８３９）に京都の雁金屋平右衛門の株が甲賀郡水口の塩屋清兵衛に渡り（伊藤講演資料）、その後に雁金屋七郎右衛門の株（注２）が甲賀郡北杣村三本柳の中西七郎左衛門に渡りました（星野・植村前掲論文）。江戸時代後期に雁金屋七郎右衛門の製造した前挽鋸は、一流品として知られていました。

この２株により、甲賀郡の前挽鋸鍛冶職人株は、いままで製造していた三大寺村三本柳の天王寺屋九左衛門を加えて、播州三木と同様に３株になりました。そのことにより、幕末から明治時代にかけて近江甲賀産の前挽鋸が多く出回り、甲賀の特産品になって行きました。

この願い出が認められ、山田屋伊右衛門、前挽屋五郎衛門（当初の屋号は大阪屋でした）、大阪屋権右衛門の三軒の前挽鋸鍛冶職人が開業し、前挽鋸の製造を始めました。開業の際には京都前挽鋸鍛冶職人仲間に加入し、三木町での前挽鋸鍛冶職人仲間を結成して山田屋伊右衛門が惣代となり、京都前挽鋸鍛冶職人仲間と連絡を取り合いました。

いままで封鎖的であった株仲間に加入できるようになったのは、先に近世のおける株仲間制度のところで指摘しましたように、宝暦から天明期に幕府が各種株仲間を再編成して流通機構を強化し、幕府への冥加金の上納増加を図るという政策もあったからでした。

このような事情で、三木から鋸鍛冶たちや包丁鍛冶たちも、１０代将軍徳川家治時代の天明４年（１７８４）頃に、利器鍛冶の株仲間である大阪の文殊四郎鍛冶職人仲間に加入しています。

いままで三木の前挽鋸は大阪の問屋を通して江戸に送られていましたが、１１代将軍徳川家斉時代の寛政１０年（１７９８）には、江戸の問屋と直接取引をするようになりました。

１１代将軍徳川家斉時代の文政・天保年間、材料の鉄や炭の値上がりなどで不況となり、三木前挽鋸誕生期から続いていた大阪屋権右衛門が問屋に対する借金返済問題から、文政１３年（１８３０）に息子の利右衛門へ、また天保７年（１８３６）にはその息子の常蔵に家督を譲っていましたが、とうとう借金の返済ができないために、天保１０年（１８２７）三木の山田屋弥次右衛門に株の権利が渡りました。

三木の前挽鋸鍛冶職人たちは、だれも資金的には楽ではありませんでしたが、製品の特殊性から市場価値があったので、その後三木の問屋や近郷の資産家に支えられて、明治以後も存続しました。

　近世のおける三木での前挽鋸の生産量はどのくらいだったのかというと、これについては、桑田優著の前掲書の中に１１代将軍徳川家斉時代の最晩年、天保６年（１８３５）に三木の鍛冶職人と三木の代表的な一軒の金物仲買問屋との取引史料から、その内容を知ることができます。しかし、桑田優教授の指摘するように、一軒の問屋の資料から当時の三木金物産業全体を推測するのは無理ですが、概略的な状態を述べるには問題ないかと思います。

　この問屋が取引していた鍛冶職人軒数は２１５軒で総仕入額が約１,６９３両（１両を江戸後期の価値である銀１５０匁で筆者が計算する）、前挽鋸鍛冶職人が３人で仕入額が約２２３両、鋸鍛冶が６４軒で仕入額が約６８６両、鑿鍛冶が７軒で仕入額が約４０両、?（かんな）鍛冶が１３軒で仕入額が約３８両となります。ついでに、剃刀鍛冶職人が２６軒で仕入額が約１２６両です。曲尺目切職人が８人で仕入額が約１６両、曲尺地職人が８人で仕入額が約１９両です。この金物問屋の鍛冶職人からの仕入額は、当時のそれぞれの鍛冶職人の生産額の一部です。

　この問屋の資料では、前挽鋸鍛冶（１３.２％）と鋸鍛冶（４０.５％）と包丁鍛冶（１５％）からの仕入額が、この問屋の全体の約７０％を占め、売上額では前挽鋸（２１.４％）と包丁（２４.８％）と鋸（３０.８％）が全体の売上額の約８０％を占めています。このことからこれらの商品が当時の三木の主要商品であったことを、おおよそ推察できます。